沿革

1990(平成 2)年 3月 技術職員の企画により大学主催技術職員研修(3日間研修)が開催される
1992(平成 4)年 3月 「京都工芸繊維大学教室系技術職員の組織に関する取扱要項」制定
4月 工芸学部に技術部設置(技術部長を工芸学部長とし4班30名で発足) 工芸学部技術部
(6年5ヶ月)
5月 定例研修会(毎月)の開催と世話人を決定
大学主催研修会世話人を選出
1994(平成 6)年 4月 予算委員を選出
1995(平成 7)年 12月 「将来を考える委員」を選出
1996(平成 8)年 5月 工芸学部教官にアンケート「教室系技術職員(技術官)の職務について」を実施
1998(平成 10)年 3月 「京都工芸繊維大学における技術専門官及び技術専門職員に関する規程」制定
広報委員を選出
9月 「京都工芸繊維大学技術部組織規定」の制定 京都工芸繊維大学技術部
(4年6ヶ月)
技術部を全学組織として設置(技術部長を工芸学部長、副技術部長を繊維学部長とし2系6班33名で発足)
11月 技術部運営委員会(技術職員研修WGの選出)
1999(平成11)年 4月 技術部内の委員を、「総務」「予算」「研修」「企画」「広報」に整理
2000(平成12)年 9月 技術交流会を実施
2001(平成13)年 4月 技術部組織規程の一部改正規程施行(先任技術専門職の制定、班の名称変更)
9月 技術交流会を実施
2002(平成14)年 4月 「京都工芸繊維大学技術部組織規程」改正規程施行
(技術部長を副学長とし、副技術部長を廃止、運営委員の学部事務長を研究協力室長へ交代)
技術部技術職員に研究協力室への配置換辞令交付
2003(平成15)年 3月 「京都工芸繊維大学における技術室に関する規程」および「京都工芸繊維大学における技術専門官及び技術専門職員に関する規程」
一部改正規程(職務規程を削除)制定
技術部廃止
研究協力課長を技術室長とする技術室を設置
4月 技術職員を研究協力課に配置換 研究協力課技術室
(3年)
5月 技術室委員選出
6月 技術室への業務申請受付開始
9月 技術室移転
12月 技術職員に係る規定改訂案を技術室長あて提出
2004(平成16)年 3月 技術職員に係る規定改訂案を事務局長あて提出
4月 施設マネジメント課環境保全係へ2名出向
2005(平成17)年 2月 人事委員会が「技術職員による教育・研究の在り方に関するWG」設置
(教員5名,事務職員4名)
6月 技術職員3名と「技術職員による教育・研究支援の在り方に関するWG」との懇談
2006(平成18)年 1月 人事委員会が「技術職員による教育・研究支援の在り方」(最終とりまとめ)と高度技術支援センターの設置準備委員会の設置を発表
2月 高度技術支援センター設置準備委員会の技術職員委員選出
高度技術支援センター設置準備委員会発足
4月 京都工芸繊維大学高度技術支援センター規則施行 高度技術支援センター
技術室技術職員を高度技術支援センターへ配置換(センター長を副学長とし3グループ6技術系27名で発足)
2010(平成22)年 4月 組織変更(4グループ6技術系25名に改組)
2014(平成26)年 10月 高度技術支援センター運営委員会にて「ATECマスタープラン2014」承認
教育研究評議会にて「ATECマスタープラン2014」承認
11月 役員会にて「ATECマスタープラン2014」承認
2015(平成27)年 4月 組織変更(3マネージャー4グループ8系27名に改組)
12月 京都工芸繊維大学高度技術支援センターに所属する技術職員の職階に関する要項を制定
2017(平成29)年 4月 京都工芸繊維大学高度技術支援センター規則一部改正
(運営委員に各技術系マネージャーを追加ほか)
2018(平成30)年 10月 京都工芸繊維大学高度技術支援センター規則一部改正
(大学の組織改組に伴い運営委員から研究戦略推進本部長を削る)